ハザールマフィアの陰謀…岩戸開き

中国が戦争をしたがらない理由はそれ以外にもある。それは「中国人は戦争が苦手である」という弱点があるからだ。中国には戦いにまつわることわざや歴史が数多く残されている。いくさの戦略や戦術をまとめた『孫子』は紀元前500年ごろ、春秋戦国時代に書かれた兵法書で、現代の軍隊やビジネスシーンでも通用するものとして昨今注目を集めている。魏・呉・蜀三国の歴史をつづった『三国志』も、マンガ化やアニメ化されるなどして日...

第1章で、アメリカは中国に勝てないと述べた。それは裏を返せば、「戦争をすれば中国は勝てる」ということでもある。では、こうは思わないだろうか。「覇権を手中に収めたいのであれば、なぜ中国は自分たちの障害となっているアメリカを叩かないのか」と。 これがギャンブルゲームなら、中国が勝負しない手はない。手順さえ間違わなければビッグゲームに勝つことがわかっている。手持ちのチップをすべて投じてもいいくらいだ。 し...

―世界覇権をめぐる二大帝国の戦争― 没落が決定的なアメリカは、中国の拡大を部分的には認めつつも、自分たちの領域を脅かすようなことは許さない。中国がその境界線に一歩でも足を踏み入れれば、両社はたちまち「トゥキュディデスの罠」に陥るだろう。衝突は必ずしも、武力によるものとはかぎらない。覇を競う両「二大帝国」の戦争は、すでに水面下で始まっているのだ。...

アメリカが最大の貿易相手国である国は、西ヨーロッパや中東諸国などを中心に全部で56か国ある。対する中国は、アジア、アフリカ、東ヨーロッパを中心に、その倍以上の124か国もある。南半球はほとんど中国で、ロシアと日本も中国が最大の貿易相手国となっている。 これだけ多くの国が中国との貿易を盛んに行っている。21世紀の世界が、実体経済レベルで中国を中心に回っているということが一目瞭然である。アメリカですら、中国と...

とはいえ、AIIBや一帯一路はあくまでまだ初期段階にすぎない。成功とも失敗ともいえない、これから始まる世界的な実験でもある。それをもって中国を世界一と決めつけるのは時期尚早ではないかという意見もあるかと思うので、ここで一つ、すでに明らかになっている事実をお見せしよう。 右記に掲載した世界地図をご覧いただきたい。これは世界貿易における、アメリカと中国の影響力を示したものだ。アメリカから矢印が伸びている国...

今後注目される展開は、各地の交通インフラ網整備、とりわけ極東地域を結ぶ海底トンネル計画だ。一帯一路の初期ルートから外れるが、日本と韓国を結ぶ日韓海底トンネル、日本とロシアをつなぐ日露海底トンネルを実現することで、中国は日本も一帯一路の物流ネットワークの枠組みに取り込もうと考えている。 最大の目玉はアメリカ大陸とユーラシア大陸を結ぶトンネルだ。2017年4月6日と7日に、アメリカで米中首脳会談が行われた。会...

参加国数の多さからわかることは、一帯一路が単にかつてのシルクロードを再現するのではなく、日本、そしてアメリカ大陸へと続く北半球のほぼ全域をカバーする大規模経済圏になる可能性を秘めているということだ。今後、陸と海のそれぞれのルートでインフラ整備が進められる一帯一路の「通過国」では、今世紀最大の経済成長が見込まれるだろう。ルート上にない国も、中国マネーの恩恵に預かろうと水面下では駆け引きが始まっている...

そして中国が進める経済圏構想の「一帯一路(シルクロード経済圏構想)」。これは国家主席に就任して間もない習近平が、2013年の中央アジア歴訪中に明かした経済圏構想の呼び名だ。中国政府が自ら「マーシャルプラン(欧州復興計画)」になぞらえるように、その計画はとてつもなく巨大なスケールとなっている。 ここでの「一帯」とは一つの道(ロード)を表す。英語では「Belt and Road」などと呼ばれるこの経済圏構想は、具体的には中国...

米中全面戦争でアメリカが負ける理由を説明しよう。 今、米中全面戦争が勃発すれば、開戦後しばらくは、強大な軍事力を誇るアメリカが各地の戦闘で中国を圧倒するだろう。現有戦力からも、一方的な戦局になることは明白だ。 しかしアメリカにも弱みがある。それは戦争を長期化できないことだ。やるなら短期決戦。アメリカの今の経済事情からも、莫大な費用がかかる戦時体制を維持することが困難であるということは明白だ。 一方、...

また、ストックホルム国際平和研究所(Stockholm International Peace Research Institute＝SIPRI)が2017年に世界各国の軍事費についてまとめた「Trends in World military expenditure 2016」でも、アメリカは断トツの1位。世界全体における軍事費総額、1兆6866億米ドルのうちの3分の1以上を占める6112億ドルも計上していたのだ。この統計では2位中国は2152億ドル、3位ロシアは692億ドルであった。前年からの伸びとして見ても、中...